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※近接場光（きんせつばこう）…通常の光より波長が極めて短い光。細い針やガラス繊維の先端に発生し、目に見える光のように遠くへ伝わらないが、微小な構造が調べられる。光学顕微鏡の分解能や半導体の性能を高める技術として応用が見込まれる。

１０月１日、雑誌記事の“バラ売り”が始まる。電車の中づり広告で気になる記事を１本１０〜５０円で購入。ＮＴＴドコモの携帯電話にダウンロードしてその場で読める。
仕掛けるのは広告企画会社タグボート（東京・港）。「ａｎ・ａｎ」（マガジンハウス）や「ＳＴＯＲＹ」（光文社）など１４誌で始め、１０月中には３０誌に増やす計画。検索機能もあり、「温泉」と入力すれば各誌の旅情報を一覧できる。
雑誌の販売部数（出版月報）は今年１〜６月に前年同期比８．１％減少した。１冊丸ごと買ってくれないのであれば「新しい読み方の提案が必要」。そんな業界の危機感が新手法を生んだ。
一方で出版社４４社は来年１月、雑誌のデジタル化実験に乗り出す。講談社などが共同ポータルサイトを構築。１２分野の３０誌をパソコンで１カ月間有料配信し、課金方法や読者の反応を探る。シャープやインテルも参加して日本独自の読書端末を開発、２０１１年の実用化を目指す。
１９９６年をピークに出版市場は縮小が続く。昨秋のリーマン・ショックが追い打ちをかけて広告出稿は冷え切った。０９年上半期の雑誌休刊は過去最高の１１９点で、今年は市場の２兆円割れが確実だ。出版社の数は０８年度末に初めて４０００社を下回った。
「キンドルの日本上陸はいつ？」。アマゾンジャパンの渡部一文バイスプレジデントは出版関係者から毎日のように尋ねられる。「キンドル」は全米で展開している電子書籍端末サービス。新聞や雑誌などがこぞって記事を提供している。
日本では約５年前、ソニーやパナソニックが読書用端末を投入したが、コンテンツ不足と通信環境の不備でいずれも撤退。今回は「黒船襲来ととらえるか、歓迎するかは出版社次第」（東京電機大学出版局の植村八潮局長）。デジタル化で販売機会は増えるが、アマゾンに手数料などを払う必要がある。出版社は従来のような高い利益率は望めない。
乗り越えるべき壁も多い。国内では出版、取次、印刷など各社の力関係が複雑で、原稿データが出版社にないこともある。国内外どこの端末でも書籍のデータをダウンロードできる互換性も不可欠。アマゾンの渡部氏は「日本での事業は未定。道のりは遠い」という。より多くの読者を取り込まなければ電子書籍市場は立ち上がらない。
デジタルとうまく付き合う例もある。
今年４月の新学期。ある国立大学の教授が数学の授業で学生に指定したのは「プリント・オン・デマンド（ＰＯＤ）」による教科書だった。請け負ったのは大日本印刷。通常の書籍の採算ラインは５００部。この教授の依頼部数は７０部で、普通なら絶版の対象だ。
電子データで製本するＰＯＤなら低コストで専門書などの少数部数を出版でき、１０分の１の部数でも採算がとれる。
グーテンベルクが１５世紀に発明した活版印刷術は書籍の大量流通時代をひらいた。デジタル技術は伝統的な流通の仕組みを揺さぶりつつ、本の可能性を広げていく。